謡曲『玉鬘』をみて

 

　さいきん、お能をみる機会が２度あった。１度目は『玉鬘（たまかずら）』と『春日明神』、２度目は『楊貴妃』である。場所はいずれも大濠公園能楽堂。シテ（主役）は順に今村嘉太郎、森本哲郎、今村嘉太郎の各氏である。

　『玉鬘』（室町時代）の元ネタは『源氏物語』（平安時代）。玉鬘は頭中将と夕顔の娘である。頭中将（とうのちゅうじょう）は光源氏の親友でライバル。夕顔の元カレである。しかも交際当時、玉鬘という子までもうけていたというのであるから、光源氏も心穏やかでいられるはずはない。それが物語のドライブとなる。

　夕顔は１７歳の光源氏の恋の相手。可憐で美貌な女性で、素朴で奥ゆかしい魅力がある。垣根に夕顔の花が咲いていたことから夕顔。しかし、夕顔は廃屋での密会中に生霊に襲われ、１９歳の若さで悲劇的な死をとげる。悲劇的な死をとげた美貌の女性の思い出が男性の心から去ることはない。光源氏はいつまでも心にわだかまりをかかえることになる。

　玉鬘は人知れず筑紫で成長し、苦難の末、美貌の娘となって京に戻る。長谷寺でかっての二女・右近と奇跡的な再開をとげ、光源氏の養女となる。頭中将の娘である出自は伏せられ、その美しさゆえに多くの貴公子から熱い視線を浴びる。玉鬘は実父との再会を願う。

　第２２帖から第３１帖までは、玉鬘を主役とした「玉鬘十帖」とも呼ばれる。いまでいえば『源氏物語』ヒット後のファンサービス。早死にしたものの、後日談を知りたいファンの期待に応えたスピンオフ作品だろう。

　謡曲『玉鬘』は『源氏物語』に取材しつつも、違う人物造形のように思える。謡曲のあらすじはこう（http://www.tessen.org/dictionary/explain/tamakazura）。

　【前場】旅の僧（ワキ）が大和国 長谷寺を訪れると、門前を流れる初瀬川を小舟に乗って遡る一人の女（前シテ）に出会う。初瀬の里の秋景色を眺めつつ、参詣を済ませた二人。その後、女は境内の〝二本（ふたもと）の杉”へと僧を案内する。この杉は、源氏物語の昔、玉鬘内侍にゆかりの木であった。運命に翻弄され続けた玉鬘の生涯を語る女、その物語に涙する僧へ、女は自分こそ玉鬘の霊魂であると仄めかすと、回向を願いつつ姿を消す。

　【後場】その夜、僧の弔いの声にひかれ、玉鬘の霊（後シテ）が現れた。仏の救済を願いつつも、恋の妄執に囚われ続ける玉鬘。彼女はいくたび払ってもまとわり続ける乱れ髪に苦しみつつ、多くの男性達から想いを寄せられてきた生前の記憶を懺悔する。しかし彼女はそんな執心を翻そうと宣言すると、過去の記憶と決別し、ついに成仏を遂げるのだった。

　旅僧（ワキ）が名所旧跡で現地の霊（前シテ）に出会い、後に正体（後シテ）を現して舞いを舞う二場（前場・後場）構成の複式夢幻能である。

　複式夢幻能は、フロイトが創始した精神分析そのものである。精神分析は、意識下＝無意識に抑圧された感情を葛藤を夢分析や自由連想法で言語化し、自覚（意識化）することで心の問題を治療する心理療法である。

　主に、不安障害、強迫性障害、パーソナリティ障害などの治療に用いられ、深い自己理解と生きづらさの解消を目指す。複式夢幻能というくらいだから、夢分析そのものである。

　能では言語化によるテラピーのほか、音楽療法も併用されている。音楽療法とは、音楽がもつ生理的・心理的・社会的な働きを活用し、健康の維持や回復、生活の質の向上を目的として行うリハビリの一種である。

　歌唱、楽器演奏、音楽鑑賞など（舞踏を含めてよいだろう。）を通じて、認知症のケアや脳の活性化、ストレス軽減、身体機能の向上を支援し、高齢者から子どもまで幅広く活用されている。

　舞台上の玉鬘だけでなく、感情移入していた我々もカタルシスを得ることができた。カタルシスは、心の中に貯まった悲しみ、怒り、不安などのネガティブな感情を解放し、すっきりと浄化された気分になる心理的な癒やし効果のことである。感激することによる観劇セラピーといってよかろう。

１３９０万円の架空貸金請求・福岡高裁で勝訴（６）

 

　現金を交付した際に発行された領収書には、但書に事業用資金として融資された旨の記載があった。この事業の内容が何なのかについて、Ｂ社は、知らないととぼける途もあったとは思うが、Ａ社の設立資金、事業資金であると説明した。

　そうなると問題を生じた。Ａ社は設立後、事業不振であった。令和４年３月末、Ａは同社社長を辞任する旨申し出て、５月１５日には、社長の座をＢ社会長の子と交替していた。

　３月２５日の４２５万円についてはともかく、７月８日の１０５万円及び９月３０日の５１０万円についてはおかしい。Ａ社社長を退任後に、Ａに対しＡ社の事業資金を融資したことになるからである。

　当方はその点を攻め立てたが、Ｂ社からは何の説明もないまま証人尋問期日を迎えた。そしてＢ社長は、この点について、ＡがＡ社社長を退任した事実を知らなかったとシラをきった。

　こちらは５月１５日以降、９月３０日までの社内メールを提出していたものの、たしかに、ＡのＡ社社長退任を明言したやり取りは存在しなかった。ために、法廷での追及はいま一歩のところで攻めきれなかった。

　裁判は証人尋問終了後ただちに結審され、判決言渡し期日が決められた。あとは天運に祈るばかりと思われた矢先、Ａから社内ＬＩＮＥグループとそこでのやり取りの存在を教えられた。

　グループにはＢ社長も加わってやりとりし、ＡのＡ社長退任の事実も話題になっていた。Ｂ社長がＡの退任の事実を知らないはずはない。決定的証拠である。なぜもっと早く言わなかったのかと思ったが、悔やんでもしようがない。

　やり取りを証拠化して、弁論の再開を求めた。しかし、高等裁判所はこの申請を却下した。調べるもなくＡの勝訴という趣旨なのか、調べてもＡの敗訴は揺るがないという趣旨なのか。・・・

　判決期日。高等裁判所は、一審判決を破棄して、Ｂ社の請求を棄却した。Ａの全面勝訴である。やった！。

　・・・その後、Ｂ社は上告して、たたかいの場は最高裁へ移された。争いはつづく。

１３９０万円の架空貸金請求・福岡高裁で勝訴（５）

 

　令和４年３月２５日に交付したとされる４２５万円について、Ｂ社は、２月１７日から３月２４日まで６回にわたり引き出した金員を、３月２５日にまとめて交付したと主張していた。その旨、一審の口頭弁論調書に明記されている。

　しかしながら、同日の領収書とされる甲２号証の但書には「事業資金貸し出し（Ｒ４年２月、３月分）として」と記載がある。Ｂ社の主張と証拠には乖離がある。そう追及した。するとＢ社は、２月と３月の２回に分けて貸与したと主張を変えた。主張をコロコロと変えると信用を失う。一般社会でも法廷でもおなじである。

　前回貸与されたとする令和３年１１月３０日から令和４年３月２５日までの間のＢ社とＡとの間のメールをすべて提出した。しかしながら、そこには３月２５日の現金交付に関するやりとりは一切記載されていない。不自然である。

　令和４年７月８日に交付したとされる１０５万円についても、Ｂ社は、６月３０日から７月８日まで３回にわたりひきだした金員を、７月８日にまとめて交付したと主張していた。

　この事実関係にも奇異な点がある。３回のひきだしのうち２回は、７月８日横浜のローソンのＡＴＭでおこなわれているからである。しかも金額は２０万円と１５万円である。

　広島の会社であるＢ社が福岡の社員であるＡに対し現金１０５万円を交付するのに、横浜のＡＴＭで出金するのは奇異である。２回にわけて出金する理由もない。しかもそこから福岡まで出掛けてきて現金を交付したと言い張ったのであるが、無理がある。

　横浜にいたＢ社の社長が福岡（空港がある福岡市内ではない。郊外の筑紫野市内である。）まで出向いて系列会社の社員に１０５万円の現金を交付したというのはいかにも奇異である。銀行送金でよいではないか。現金手交のわけは、Ａがそう希望しただけというに尽きる。不自然不合理である。

　前回貸与されたとする令和４年３月２５日から７月８日までの間のＢ社とＡとの間のメールをすべて提出した。しかしながら、そこには７月８日の現金交付に関するやりとりは一切記載されていない。不自然である。・・・

１３９０万円の架空貸金請求・福岡高裁で勝訴（４）

 

　次に問題としたのは、Ｂ社がＡに対し、令和３年１１月３０日３５０万円、令和４年３月２５日４２５万円、令和４年７月８日１０５万円、令和４年９月３０日５１０万円の現金を交付したという点である。

　そもそもいまどきこれら相当額の現金を手渡しということが常識的ではない。しかもB社は広島県にあり、Aは福岡県で勤務していた。いちいち広島から出掛けてきて現金を手渡したということは、非常識である。B２社の給与は同日に振込送金されていたのであるから、なおさらである。

　AはB社を筆頭とする企業グループの社員であったから、B社らとの間で、業務上のメールを頻繁にやりとりしていた。それらメールの履歴には、本件貸借に関するやりとりは存在しない。B社によると、すべて電話等による口頭のやりとりだという。これも常識でない。

　さらに交付したという現金の原資である。たしかに、B社の通帳からは各時期、各金額に一致する金員が払い戻されていた。しかし、令和４年３月２５日に交付した４２５万円は、２月１７日から３月２４日まで６回にわたり引き出した金員をまとめて交付したものだという。

　これもおかしい。４２５万円を貸すのに、その原資となる現金をなぜ６回にわたり払い戻さなければならないのか。預金通帳記載のATMを調べると、広島県内各所のバラバラのＡＴＭである。不自然不合理である。

　さらにそのうち１１０万円は国・県の事業復活支援金が原資であることが判明した。事業復活支援金は、文字どおり、コロナ禍により事業が行き詰まった企業に対し、国・県がその事業が「復活」するよう支援するお金である。そのような窮状にある企業が新入社員に対し１３９０万円もの貸金をすることは不自然不合理である。

１３９０万円の架空貸金請求・福岡高裁で勝訴（３）

 

　B社は、Aに対し、会社設立の事業資金を貸与したと主張した。そして、実際に３５０万円を貸与したとされる令和３年１１月３０日の約１か月後である１２月２４日にはAを社長とするA社が設立されていた。

　Aによると、A社の設立はB社の指示によるものだという。このような主張だけでは到底裁判所の信用を得ることはできない。やはり証拠が必要である。

　訊くと、当時の社内メールが残っているという。それら多数の詳細なメールによると、確かに、B社が東京の行政書士に依頼し、A社設立に必要な書類の用意や手続を細々指示していることが判明した。

　そのうえ、A社の資本金は８８万円という不思議な数字だったのであるが、これも送金されていた。送金主の名義はAとされていた。これではB社の関与を明らかにできない。しかし、会社設立後ただちにB社の指示で同金額はB社宛に返金されていた。これで会社設立時の資本金はB社が拠出したことが立証できただろう。

　その他、公証人の費用等こまごまとして会社設立費用はすべてB社が拠出した。

　さらにA社の所在地は、Aの所有するマンションであり、同マンションを利用して（B社の指示する）事業をしていた。またA以外に従業員はいなかった。つまり、資本金その他会社設立費用以外に特段の事業資金は必要なかった。

　B社は、AがA会社を設立する資金を欲し、その事業資金として３５０万円を貸与したと主張したのであるところ、A社設立にかかる事業資金は必要ないことが明かになった。

　まだまだこれだけでは十分でない。そうやすやすと高等裁判所は勝たせてくれない・・・。

１３９０万円の架空貸金請求・福岡高裁で勝訴（２）

 

　本件準消費貸借契約書については、本人の署名があり、かつ、実印が押捺されており、それに印鑑証明書が添付されている。民事訴訟において、この証拠は鉄板である。普通、これに穴を空けることはできない。

　ただし消費貸借は要物契約といわれており、契約だけでなく、現金の交付が必要である。B社は、現金を手渡したという。令和３年１１月３０日に３５０万円、令和４年３月２５日に４２５万円、同年７月８日に１０５万円、同年９月３０日に５１０万円。

　いまの時代にこのような高額現金を送金しないで手渡しということ自体に疑義がある。しかしB社は、各交付の際にAが作成し手渡したという領収書４枚を証拠として提出していた。

　領収書の署名はAの署名と酷似していた。Aは自分が書いたものではないと主張したが、裁判官は酷似していると判断した。印影も酷似している。

　そのうえ、B社の預金通帳の履歴である。令和３年１１月３０日ころに３５０万円、令和４年３月２５日ころに４２５万円、同年７月８日ころに１０５万円、同年９月３０日ころに５１０万円が引き出されている。Bはこれら引き出された現金をAに交付したと主張した。

　裁判所はこれらを踏まえ、Aの言い分をまったく信用しない態度であった。どうしたらいいだろう？

　実は、これらガッチリと組み立てられた証拠を崩すために、これといって決め手があるわけではない。筆跡鑑定や、領収書にAの指紋が残っていないはずだなどとAは主張した。しかし、これらの手法は刑事事件であればともかく、民事事件では一般的ではない。

　しかたがない。問題点を１つずつ丹念に突いていくしかない。

　第１の問題点は、AがB社のグループ会社であるB２社の新入社員であったことである。C社に勤務していたAはB社からヘッドハンティングを受け、入社を決めたところB２社に入社するよう指示された。

　入社は令和３年９月１日のことである。最初の借入があったとされるのが１１月３０日であるから、わずか３か月まえのことである。

　入社３か月の新入社員に３５０万円、ひいては合計１３９０万円ものお金を貸す会社は一般に存在しない。B社が金融機関であればともかく、そうではない。

　この点に関するB社の釈明は、AがC社を辞めて会社を設立し事業をしたいということだったので、その事業資金を貸与したというものである。A社が設立され、同社がC社関連の仕事などをまわしてくれれば、B社としてもうまみがあると考えたという。

　実際、令和３年１２月２４日、Aを社長とするA社が設立されていた。そのため、令和３年１１月３０日の３５０万円はA社の設立資金・事業資金として貸与したものであるというB社の主張には相当の合理性が存在した。さて、どうしよう？

１３９０万円の架空貸金請求・福岡高裁で勝訴（１）

 

　貸金ないし借金のことを民法上は消費貸借という。賃貸借などは借りたものをそのまま返すのに対し、消費貸借ではいったん費ってしまったうえで同額を返すので消費貸借という。

　さらに準・消費貸借という契約がある。売掛金や損害賠償などを合意により消費貸借に切り替える契約である。元となる契約は売掛金や損害賠償だけでなく、消費貸借でもかまわない。意味がないように思えるが、たとえば４本の貸借を１本として管理できれば楽なのである。

　ＡさんはＢ社に勤務していたところ、同社から１３９０万円を貸したから返せといって訴えられた。Ａさんは借りていない。だから負けるわけないと思っていたところ、一審・福岡地裁では全面敗訴した。

　Ａさんは控訴し、福岡高等裁判所に係属した。Ａさんはこの裁判を当職に依頼したいと申し入れた。ＡＩによると、一審で敗訴した判決が控訴審で覆される確率は１～２割以下であるのが実情。このような歩留まりの悪い訴訟はできれば遠慮したい。しかしＡさんの熱意に負けて受任することになった。

　一審判決によると、Ｂ社はＡに対し１３９０万円を４回に分けて貸した、令和３年１１月３０日３５０万円、令和４年３月２５日４２５万円、令和４年７月８日１０５万円、令和４年９月３０日５１０万円である。これを令和５年３月１７日準消費貸借としたという。

　その決め手というべき証拠は準消費貸借の契約書である。Ａの署名と実印の押捺がある。実務ではこれはかなり固い証拠である。Ａはこれに署名・捺印したことは自分であり、間違いないという。

　そのほか４回分の領収書が提出されている。これにもＡの署名と捺印がある。さらにＢ社の預金通帳が提出されている。ここから３５０万円、４２５万円、１０５万円、５１０万円の合計１３９０万円が引き出されている。

　ガッチリ証拠を固められてしまっている。はたして、どうすれば一審判決を覆すことができるのだろうか・・・。